コラム
ヘリコプター免許取得に必要なこと｜年齢・条件・費用など徹底解説
映画やアニメのワンシーンでヘリコプターが登場することがあります。飛行機と違い、空を縦横無尽に飛び回る姿をみて、実際に操縦してみたくなる人もいるのではないでしょうか。
ただし、どうすればヘリコプターを操縦できるようになるかあまり知られていません。免許取得するにしても、どんな条件でどこで取得できるのか分からないと何も行動できません。
そこで、今回の記事では「ヘリコプター免許取得に必要なこと」について、年齢・条件・費用などを徹底解説します。
- ・ヘリコプター免許には種類があるのか？
- ・ヘリコプター免許を取得するには年齢制限があるのか？
- ・ヘリコプター免許を取得するために必要な条件とはなにか？
- ・ヘリコプター免許を取得するためにはどのくらいの費用がかかるのか？
などについて紹介しますので、興味がある人はぜひ最後まで読んでください。
ヘリコプター免許の種類
ヘリコプター操縦をしようとする人は、国土交通大臣の航空従事者技能証明（免許・ライセンス）を受けなければなりません。免許は3種類あるので、以下で紹介していきます。
自家用操縦士免許
自家用操縦士免許とは、個人的な飛行のみ許可される免許です。自動車にたとえるのであれば、普通自動車第一種免許にあたります。
自家用操縦士免許を取得すればプライベートでヘリコプターを操縦できます。個人的な飛行のみが許可される免許なので、他者から報酬を受け取ってはいけません。すなわち、自家用操縦士免許を取得しても、航空会社に入社してヘリコプターのパイロットとして働けるわけではありません。
事業用操縦士免許
事業用操縦士免許とは、個人的な飛行に加えて各種事業で使用されるヘリコプターを操縦できる免許です。自動車にたとえるのであれば、普通自動車第二種免許にあたります。
事業用操縦士免許を取得すれば、パイロットという職業として働けるようになります。ただし、はじめから事業用操縦士免許を取得できるわけではありません。はじめに自家用操縦士免許を取得し、それから事業用操縦士免許を取得するための訓練をおこなう必要があります。
定期運送用操縦士免許
定期運送用操縦士免許とは、操縦に2人以上を要する機種に必要なパイロットの最上位の免許です。航空会社で機長を務めるような人が取得していて、定期運送用操縦士免許があれば機長と副操縦士の2人のパイロットが必要なヘリコプターを操縦できます。
自家用操縦士免許取得の流れ
自家用操縦士免許は17歳以上の人が取得できます。以下では、自家用操縦士免許を取得するまでに必要なことを紹介します。
航空身体検査の受診
パイロットが業務を的確におこなうためには、心身ともに健康であることが非常に重要です。そのため、パイロットは航空身体検査を受けることが法律によって義務づけられています。検査の対象は、以下の4科です。
- ・内科
- ・眼科
- ・耳鼻咽喉科
- ・精神神経科
このなかでも特に問題となるのが視力です。視力に関して以下でもう少し詳しく紹介します。
遠見視力
遠見視力とは視機能の一種で、遠くをどれだけ鮮明に見れるかどうかが問われるものです。パイロットになるためには、以下のいずれかの条件を満たさないといけません。
- 1.各眼が裸眼で0.7以上の遠見視力を有すること
- 2.各眼について、各レンズの屈折度が（±）8ジオプトリーを超えない範囲の常用眼鏡により0.7以上に矯正できること。
また、屈折矯正手術の既往歴がないことや、オルソケラトロジー（コンタクトレンズによる屈折矯正術）による矯正をおこなっていないことが必要です。
遠見視力以外の項目
免許を取得するためには、以下の7項目をクリアしないといけません。
- ・遠見視力
- ・中距離視力
- ・近見視力
- ・両眼視機能
- ・視野
- ・眼球運動
- ・色覚
飛行経歴
航空身体検査をクリアしたら、次はパイロットスクールに入って訓練を受けることが一般的です。免許を取得するためには、国がおこなっている学科試験と実地試験に合格する必要がありますが、まず、以下の飛行経歴がないと試験を受けられません。
- ・飛行訓練の総飛行時間が40時間以上
- ・総飛行時間のうち、単独飛行が10時間以上
- ・出発地点から180km以上の飛行で、中間において2回以上の生地着陸をするものを含む5時間以上の単独操縦による野外飛行
- ・夜間における離陸、着陸及び航法の実施を含む20時間以上の同乗教育飛行
- ・オートローテーションによる着陸
航空特殊無線技士の資格取得
「航空特殊無線技士」は、航空運送事業以外の航空機に開設された航空機局やこの航空機と通信をおこなう航空局等で通信操作に従事する者が取得する資格です。すなわち、個人的な飛行をおこなう自家用飛行機のパイロットは、航空特殊無線技士の資格を取得しなければいけません。
試験回数が年3回しかないので、応募申請の時期を確認して計画的に受験する必要があります。
試験
国家試験は、学科試験と実地試験の2つから構成されます。学科試験に合格しなければ実地試験は受けられません。
学科試験は、原則として年6回 （5月、7月、9月、11月、1月、3月）におこなわれ、その都度官報で実施場所及び期日等が公示されます。また、必ずしも1度に全科目について合格しなくても問題ありません。一部の科目に合格してから1年以内に行われる試験を通じて、全体として全科目に合格すれば良い「科目合格制度」が採用されています。
そして、実地試験は航空局の試験官が航空機に受験者と同乗し、そこで受験者の技量を見て合否を決定します。
事業用操縦士免許取得の流れ
事業用操縦士免許は18歳以上の人が取得できます。以下では、事業用操縦士免許を取得するまでに必要なことを紹介します。
航空無線通信士または航空特殊無線技士の資格取得
「航空無線通信士」は、航空運送事業（エアライン）用に航空機に開設された航空機局やこの航空機と通信をおこなう航空局等で通信操作に従事する者が取得する資格です。すなわち、パイロットを職業として業務をおこなうためには、航空無線通信士の資格が必要です。
ただし、航空特殊無線技士の資格を取得していれば、パイロットスクール内での操縦訓練に支障ありません。パイロットとして働くためには、航空無線通信士の資格が必要だということを覚えておきましょう。
また、試験回数は年2回しかありません。航空特殊無線技士のときと同様に、応募申請の時期を確認して計画的に受験する必要があります。
航空身体検査の受診
自家用操縦士免許取得の場合と同様に、事業用操縦士免許を取得する場合にも航空身体検査の受診が必要です。ただし、視力（遠見視力）に関しては若干基準が厳しくなっているので以下で紹介します。
- 1.各眼が裸眼で0.7以上及び両眼で1.0以上の遠見視力を有すること
- 2.各眼について、各レンズの屈折度が（±）8ジオプトリーを超えない範囲の常用眼鏡により0.7以上、かつ、両眼で1.0以上に矯正できること。
航空身体検査証明の有効期間は基本的に1年間なので、毎年検査を受けなければいけません。
飛行経歴
事業用操縦士免許取得のための試験を受けるためには、以下の飛行経歴が必要です。
- ・自家用操縦士免許取得
- ・総飛行時間が150時間以上（自家用操縦士の免許を取得したときの飛行時間も含める）
- ・35時間以上の機長としての飛行
- ・出発地点から300km以上の飛行で、中間において2回以上の生地着陸をするものを含む10時間以上の機長としての野外飛行
- ・機長としての5回以上の離陸及び着陸を含む5時間以上の夜間飛行
- ・10時間以上の計器飛行
- ・オートローテーションによる着陸
これらをクリアし、国家試験（学科試験・実技試験）に合格すれば、日本事業用操縦士技能証明書が交付されます。
定期運送用操縦士免許の流れ
定期運送用操縦士の免許は、21歳から取得可能です。航空会社で機長を務める人が取得している免許なので、個人で取得することは基本的にはありません。航空関係の会社に就業して副操縦士として経験を重ねたあとで、会社を通して受験するのが通常です。
自家用操縦士免許や事業用操縦士免許を取得するときと同様に、定期運送用操縦士免許を取得するときも飛行経歴が必要です。具体的には、以下のようなものになります。
- ・事業用操縦士の免許取得
- ・総飛行時間1,000時間以上
- ・100時間以上の野外飛行を含む250時間以上の機長としての飛行
- ・200時間以上の野外飛行
- ・50時間以上の夜間飛行
- ・30時間以上の計器飛行
ヘリコプター免許取得のためのパイロットスクールとは？
パイロットスクールとは、航空機の操縦士免許を取得するための専門学校のような位置付けにあります。自動車でたとえるならば、自動車教習場のようなものです。ヘリコプターを操縦するパイロットになるためには、操縦訓練をしたり航空力学などを学ばなければいけません。パイロットスクールではパイロットになるための全般的なことを学べます。
日本国内には『本田航空』や『朝日航空』のようなスクールが複数存在します。また、海外にもスクールが存在し、海外で操縦士免許を取得した場合は日本での免許に切り替えが必要です。
スクールに通う費用は、一般的に400万円からが相場となっているようです。かなりの高額なので、まずは予算がない人からすると厳しいものとなります。スクールによって大きく異なる部分で、見積もりや資料請求などして確認すると良いでしょう。
まとめ
今回の記事では「ヘリコプター免許取得に必要なこと」について、年齢・条件・費用などを徹底解説しました。
ヘリコプターの免許には、パイロットを職業としておこなうかどうかで「自家用操縦士免許」と「事業用操縦士免許」の2種類に分けられます。そして、事業用操縦士免許を取得すれば、プロのパイロットとして活躍することも夢ではありません。
ヘリコプター免許を取得するためには時間も労力も必要ですが、ある程度の費用がかかります。簡単に取得できる免許ではないといえるでしょう。しかし、ヘリコプターの操縦は一歩間違うと大事故につながりかねないので、これは当然のことともいえます。
片手間で取得できるような免許ではないことは間違いありません。それでもヘリコプター操縦ができるようになりたい、プロのパイロットとして活躍したいという夢を持っている人なら、時間や労力、お金も投資する価値がある資格です。ヘリコプター免許取得を考えている人は、今回の記事を参考にして最初の一歩を踏み出してください。
